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建設業で役立つアプリ13選

建設業はこれまで、DX(デジタルトランスフォーメーション)、つまりあらゆる業務のデジタル化が遅れているという印象がありました。加えて、日本の労働力人口が減少する中、若者の建設業離れ、中核人材の高年齢化、建設現場を支える人材確保の問題や、技術承継、業務効率化など、様々な課題を建設業界が抱えているのも事実です。

しかし現在、Con-Tech(建設業テック)という分野で様々な事業が生まれ、建設業をテクノロジーで支える、さらに建設業を支えるアプリ(Webサービス)が増え、様々な形で建設業務の効率化に貢献してくれるようになりました。

そこで今回は、そんな建設業の効率化・業務革新に役立つアプリを紹介するので、参考にしてみてください。

目次

1 施工管理・進捗管理など建設業務を効率化するアプリ

施工管理・進捗管理など建設業務を効率化するアプリ

近年、建設業を支えるスマホアプリ・Webサービスが次々とリリースされています。建設業を効率化するサービス・アプリは「con-tech(construction×technology)」と呼ばれており、これまでアナログ・人力に頼る部分が多かった建設業界を大きく変えようとしています。

現場によっては、今でも、電話・FAX・PC・デジタルカメラなどを利用して、管理を行っているところも少なくないでしょう。

しかし、電話は対応時間や、作業中に出られなかったり、作業への集中の阻害要因になります。FAXについても、書類の管理や、最新版がどれか明確にわかるように管理する必要があります。パソコンとデジカメの組み合わせでは、デジカメで撮影した写真をパソコンに取り込むという手間が発生します。

このように、旧来の作業現場だと、慣れてはいるけれども、ムダというものが発生しやすいです。これをアプリ・システムに置き換えると、様々な物事がスマホ・タブレットに一元化できます。

また、データを一カ所に集約することにより、最新のデータを把握しやすくなったり、現場の情報をすぐに事務所に送れたり、出先で図面の確認ができたりと、様々な部分が効率化します。

建設現場の効率化という観点では様々なアプリが出ていますが、メジャーなアプリから、あるとちょっと便利なアプリまで紹介します。

1-1 現場の効率化から経営改善までを一元管理できるANDPAD

ANDPADは、現場の効率化から経営改善まで一元管理できる施工管理アプリです。これまで、建設現場と言えば、前述の通り「電話・FAX・メール」と連絡手段が複数あり、各連絡手法での対応に現場監督が追われたり、図面・工程表などの最新データを関係者が共有しきれない等の課題がありました。

ANDPADを用いることで、

  • ・写真・資料の自動クラウド管理
  • ・建設現場ごとに現場チャットを構築でき、電話・FAXを置き換えできる
  • ・工程・検査を標準化し、社内の施工状況を見える化できる
  • ・顧客管理もでき、引合客・契約客・OB客を一気通貫で管理、プレゼン・見積もり・契約管理・実行予算管理・受発注・施主への情報共有などが一つの入力で可能
  • ・スマホで、発注・請書・納品・請求のやり取りを実現
  • ・施主とのコミュニケーションを容易にする議事録機能や図面・施行写真の共有を実現

など、現場監督から職人・営業・バックオフィスまでが情報を共有できる仕組みを整えてくれます。

データの共有が、工事現場だけでなく、オフィスともシームレスにできるというのは、工事現場にとっても、本店・支店の部門にとっても、「状況がすぐに把握できる」という点で大きなメリットがあります。

また、年配の職人の方でも抵抗なく使ってくれるよう、初期登録や各利用者の端末を用いた動作確認・レクチャーを行ってくれるサービスがあるのは大きいです。

特にANDPADの場合、先方のスタッフによるレクチャーがあるため、一番担当者にとって気の重い「新しいものの使い方を0から教える作業」というのをお任せできます。

そのため、担当者が「説明がわかりにくい!」とクレームを受けることもなくなり、スタッフは操作方法のレクチャーに通じているので、担当者ベースで説明を行うより、わかりやすく末端まで使い方を浸透させることが望めます。

他のサービスでもですが、よほど簡易的なアプリでない限りは、「0から使う人に向けたレクチャーを行ってくれるサービスがあるか」というのは重要な要素と言えます。他のサービスでも、「導入支援があるか」という点は留意しておきましょう。

1-2 建設現場を見える化するPhotoruction

Photoructionは、「建設の世界を限りなくスマートにする」という思想のもと、建築・土木の生産支援を行うアプリ・Webサービスです。

工事写真の撮影において、豊富な機能がある電子小黒板を使用でき、位置情報から階や通り芯が判定されるという機能もあり、現場での入力の簡素化に寄与しています。

このような、自動判定機能など、入力の手間をできるだけ省いてくれる工夫があるというのは、ユーザーにとって便利です。

1回1回の入力は些細な手間であっても、積み重なると相当な手間となります。その手間を自動化してくれるというのは、大きな強みです。撮影した写真をアプリが自動整理してくれる機能もあります。図面に関しても、高解像度の物を高速で表示でき、注釈やメモ・写真・チェックリストなどを付加、バージョン毎に管理することが可能です。

他にも、

  • ・工事写真台帳や現場野帳など写真や図面から簡単に作成することが可能
  • ・定型黒板として予め黒板を作成して持ち出すことが可能
  • ・電波が届かない現場でもオフラインで動作
  • ・国土交通省の定める、「工事完成図書の電子納品要領」を始めとする電子納品形式のデータをボタン一つで作成可能

など、大規模な現場から小規模な現場まで、幅広く対応できる機能を持っています。

1-3 工務店業務の一元化に寄与するanyONE

家づくりを手がける「工務店」業務の一元化・脱どんぶり勘定を実現するのがanyONEです。

工務店業務で生じてしまうことがある、

  • ・現場と事務所の情報共有・管理の課題
  • ・どんぶり勘定の発生
  • ・入出金がおおざっぱになり、お金の流れが把握できない
  • ・下請への支払いが想定より多くなることがある

上記のような課題を解決してくれるアプリです。工務店で、数名程度の規模だと、どうしても営業や事務仕事、施工業務に意識が行き、勘定の部分は後回しになってしまいがちです。

Anyoneの場合、情報共有・工程管理だけでなく、「費用、勘定、入出金、支払い」など、お金の面にもフォーカスしており、「脱どんぶり勘定」を実現できるようなシステムを備えています。

導入費用も月額6,000円からで、数名規模の工務店でも負担感なく導入できる一方、大規模な工務店にも対応できるなど、対応規模の幅が大きいのも強みと言えます。

1-4 建設現場の情報共有をクラウドで行うダンドリワーク

ダンドリワークは、「情報の共有・一元化」という観点にフォーカスしています。仕様書や写真、工程表などの資料だけでなく、各種報告・連絡も一元化することで、情報が下請も含めた全体まで行き届くよう設計がされています。

また、情報更新時はメールなどで通知があるため、変更のお知らせ漏れを減らし、情報共有の精度を上げることができます。

通知というのは確認漏れが起こりがちです。アプリの通知だけでなく、メールなど、複数の方法で知らせることで、通知漏れが起こりにくくなることが想定できます。

また、オプションでガントチャートやカレンダーを用いた工程表、発注書・請求書の作成機能、自主検査シートに基づく品質の統一・顧客管理などの機能を、必要に応じて追加することができます。

このように、基本的な機能だけでよい場合はベーシックプラン、複雑な機能が必要な場合はオプションが選べるため、選択肢が広がっていきます。

1-5 家づくりのためのコミュニケーションアプリ HOUSE GATE

HOUSE GATEは無料プランからスタートし、必要に応じて有料プランに切り替えていけるのがメリットです。機能面においても、契約・施行・アフターフォローのプロセスで必要な、

  • ・契約書管理
  • ・社内案件管理
  • ・注意事項・図面・カレンダーによるスケジュール共有
  • ・進捗管理
  • ・チャット・画像共有
  • ・アフターフォロー提案

など、不可欠な機能を備えつつも、月額費用は無料プランに加え、有料でも6,800円~19,800円(最低契約期間1年・1営業所につき1プラン)と、コストの面でもさほど負担にはなりません。

機能面ではやはり工務店の業務に向くように作られており、また、小規模な工務店でも使いこなしやすいよう、わかりやすさに力点が置かれています。

1-6 現場管理を一つのアプリで Kizuku

Kizukuは基本的なスケジュール・施工管理・情報共有に加え、プランに応じて現場入退場登録、プロジェクト管理、報告書作成など、様々な機能を追加することができます。

こちらも、基本的な機能は通常プランで備えつつ、必要に応じて機能を都度追加できるという点で,ムダがなく、利用者も迷いにくいのが特徴です。

画面を見ても、建設業務の情報共有を容易にするという観点から、シンプルな使いやすさを追求していることが窺えます。

1-7 「野帳」のデジタル版 eYACHO

eYACHOは、ここまででピックアップしたアプリとは少し趣が異なります。野帳を使いやすくデジタル化したもの、それがeYACHOです。

野帳(やちょう)とは、野外での記入に適した、縦長で硬い表紙(防水加工あり)のついた手帳で、緑色の測量野帳などがメジャーです。

現場でのメモなどで、今でも実物の野帳を使っている方は少なくないと思います。もちろん、野帳を単純にデジタルにしただけではありません。

メモと写真・音声のリンクや表計算機能、TODOの一元管理、PDFの取り込みや図面管理アプリとの連携、土木現場向け測量テンプレートの搭載、手書きの線を直線や矩形に変換する機能、カレンダーとの連携など、デジタルならではの機能を詰め込み、建設・測量の現場に適したようにカスタマイズしたのがeYACHOです。

通常の野帳と異なり、紛失しにくいこと、メモと連動した画像・音声記録もできることなど、便利に活用できます。

1-8 数千冊のカタログがタブレットに iCata

建設において、「様々な材料・素材のカタログ」は不可欠であるものの、「カタログの重さ・厚さ」というのは、ユーザーにとって大きな悩みの種でした。

重くてかさばり、数冊だけも数キロの重さになるため、。これは、営業担当者・現場担当者等にとって課題となっていました。

これをタブレットで閲覧できるデジタルカタログに置き換えたのが、iCATAです。約1,100社、約18,000冊にわたる、住宅設備・建材、介護用品、建築金物、機械工具、電気設備・照明、その他カタログが電子化されています。

大抵のメジャーなカタログは、これでフォローできるのではないかという位、多くのメーカーのカタログを扱っています。

500グラム近いタブレットに、あらゆるカタログをダウンロードすることができるため、クライアントの「ついでにこの建材・部品についても確認・発注したい」という追加ニーズに応えることができます。

出先などでクライアントが「あ、ついでにあれも確認したい」と言われても、これまではカタログが手元にないと、対応することができませんでした。

しかし、iCATAであれば、セルラー機能やスマホのテザリング機能を使いネットに繋げば、すぐに必要なカタログをダウンロードし、直接クライアントに見てもらいながら選ぶことができます。

また、建設業のデジタルカタログは拡大ができるため、年配の職人さん・クライアントであっても、表示を大きくすることで見てもらいやすくなることです。

建設現場は、様々な事情で高齢化が進んでいます。カタログの見やすさというのは些細な点かもしれませんが、年配のクライアント・ベテランの職人さんにとって、このような「ストレスを与えない見せ方をできる」という配慮は重要になります。

従来のカタログは、文字が細かい物も多く、人によってはルーペなどを使わないと確認できないケースもありましたが、タブレットならピンチイン・ピンチアウトの機能で拡大・縮小を行うことで、確認したい部分をさっと提示する事ができます。

1-9 カメラで床のサイズを測定 テープメジャーカメラAR

メジャーを忘れたときや、メジャーが使いにくい部分で、床面積・高さ・幅・大きさなどの測定を行ってくれます。もちろん、精確な機械と比べると精度は落ちますが、大まかなデータを知りたいという点では十分に活用できます。

出先で、ちょっと把握したいというときに、スマートフォンやタブレットをかざすことで、底面積等を出してくれるのは便利です。

1-10 建設業向けアプリの増加と課題

建設業向けアプリの増加と課題

ここまでで述べた通り、建設業向けのアプリ・Webサービスはここ数年で急激に増加しました。ただ、建設業向けアプリが抱える課題もあります。それは、過去のデータをどうデジタル化するか、また、サービスが永続的に提供されるかという課題です。

歴史のある建設会社ほど、紙とデジタルのデータが混在したり、職人の言語化できないノウハウが蓄積されているという側面もあります。

ノウハウに関しては、動画・VRなどの活用によって継承できる部分もあるかもしれません。しかし、過去のデータのインポートや、現在のデータのエクスポート及び他のサービスとのリンク、そしてサービスの継続性に関しては、現在、そして今後において重要になってくると言えます。

いくら使い勝手の良いサービスであったとしても、サービス自体が終了してしまっては、ユーザーは置き去りにされることになります。

その点も踏まえて、サービスの継続性やユーザー数の多さも含めて、建設業向けアプリ・Webサービスを検討する必要があります。

2 建設業の「人」「資金」「その他」の課題を解決するアプリ

建設業の「人」「資金」「その他」の課題を解決するアプリ

建設業で課題となっているのは、建設・設計など実務だけでなく、「人材確保」「資金繰り」「外部とのコミュニケーション」など様々な物が存在します。

建設業で課題

他にも建設業周りでは、建設業許可・経審・各種手続きなどの課題もありますが、今後上記の点も、建設業テックの進化や手続のデジタル化で、より負担のないものになっていくでしょう。

それでは、建設業の「建設周辺」の課題を解決するアプリを見てみます。

2-1 建設現場と職人をマッチングする助太刀

ここ1,2年で急激に伸びたのが、建設業のマッチングサービスである「助太刀」です。経営者は元々現場の職人を経験しており、建設現場に必要とされるものを熟知しており、それにあわせたサービスを開発し続けています。

例えば、後ほど述べる即日払いについては、職人さんが早期に工賃を受け取りたいというニーズがあるけれども、企業の支払いサイトは数ヶ月先というギャップがあった、そこに目をつけ、工賃の即日払いができるようになることで、職人さんの「資金繰りが大変」というニーズを満たすことができる、などサービスが現場目線で開発されています。

また、サンドウィッチマンをCMキャラクターに起用し、認知度を一気に高めたり、セブンイレブンのATMと連携し、即日払いを受けられるようにする、つまり、「職人さんが工事現場の昼休憩でランチを購入するついで、セブンイレブンで即日払いを受けるなど、「職人が求める物・好きな物をストレートに提供している」ことも強みです。

例えば、助太刀あんしん払いでは、工事代金を助太刀が立て替えて支払うことで、職人は工事代金をすぐに受け取ることができます。

また、発注業者と職人の間に助太刀がエスクローとして仲介することで、工事代金の不渡りなどの心配もなく、初めて取引する相手であっても、安心して業務を受注することができます。

また、Webサービスとしては異例の、一人親方向け労災を提供しています。一人親方向けの労災で、これまで月額数千円から数万円がかかるなど、ネックであった組合費を月額500円に抑えることにより、労災保険全体の負担を年間3万円以下の額まで抑えています。

また、必要以上に使いすぎないよう、チャージした分だけ利用できる助太刀カードの提供など、周辺サービスも徐々に強化しています。

さらに、スマホのチャットで電動工具などの修理依頼をでき、工具を現場や希望場所まで届けてくれたり、新しい工具に買い換えできるサービスなど、発注者だけでなく一人親方向けのサービスも次々拡充されています。

2-2 協力業者を探せるツクリンク

ツクリンクは、元請と協力会社・職人を結ぶサービスです。

募集自体は無料で可能で、工事代金の保証に関しても、有料サービスとして、発注者の不払い・倒産の際にツクリンクが工事代金を保証するサービスもあります。

また、協力会社の登録が30,000社以上と非常に多く、加えて毎日のメールマガジンで最新の協力会社募集・元請会社募集が届くため、最新の仕事情報を知ることができます。

2-3 建設業界以外でもユーザーの多いChatwork・Slack

建設業界だけでなく、業界外とのコミュニケーションも多く必要になりますが、その際チャットツールの活用は非常に重要となります。

ビジネスチャットツールは様々ありますが、メジャーなのはChatworkSlack等です。社内や協力会社とのコミュニケーションは、建設業界向けのWebサービスに内蔵されたチャットで十分ですが、他の業界と連絡する場合は、Chatwork・Slackなど、クライアントが元々活用しているメジャーなサービスに合わせた方がいいでしょう。

3 建設業アプリ・工事管理アプリを選ぶポイント

建設業アプリ・工事管理アプリを選ぶポイント

建設業・工事管理アプリを活用する上で、会社全体で活用していくというフェーズでは、「社内・協力会社や仕事を受けてくれる職人さんがきちんと活用してくれそうか」ということがポイントとなります。

どんなに高機能なアプリでも、現場の人間に取って、わかりにくい、使いにくい、不安定という状態では、次第に使われなくなり、導入が無駄になってしまう恐れがあります。

アプリを導入する上で、留意すべきポイントをご紹介します。

建設業アプリ・工事管理アプリを選ぶポイント

3-1 実際に使ってみて、使いやすいと思えたか

まず、導入提案者自身が直感的に使えるかどうかは重要なポイントです。アプリを選定する立場であるにも関わらず、「説明書を読まないと使えない」「使い方を他の人にレクチャーできない」という状態では、誰もシステムを使わなくなってしまう恐れがあります。

3-2 社内・協力会社が積極的に使ってくれそうか

社内・協力会社が、「これまでのやり方より新しいシステムが便利だ」と実感してもらえないと、新しいシステム・アプリを活用してもらうことは難しいでしょう。

使い勝手があまり変わらないのであれば、これまでの慣れたやり方の方がいいと思うのが通常です。

アプリを導入することで、これまで不便だった点が劇的に便利になるということを実感してもらえると、社内や協力会社も積極的に活用してくれるようになることが見込まれますが、「いかに便利さを実感してもらえるか」は一つの壁と言えます。

3-3 サービスの安定性に問題はないか

サービスの安定性に問題はないか

サービスの安定性というのは、非常に重要な要素です。建設現場では、毎日が工期との戦いです。夕方・夜間になると、作業ができなくなったり、できる作業が限られるため、特に早朝から昼までの時間に、重くならない、システムが止まらないということは極めて重要な条件です。

また、建設現場の場所によっては、電波の届き具合によりアプリの対応が遅くなったり、動かないことも起こりえます。

そのような、電波が届きにくい場所でも、シームレスにオフラインモードに切り替えたり、動作が遅くならないように工夫されているかどうかは重要です。

3-4 自社に必要な機能をアプリがフォローしているか

社内や協力会社のヒアリングを行い、「実際に現場で働く人間にとって必要な機能を、アプリがきちんとフォローしているか」は大切なポイントとなります。

いくら高機能なアプリであっても、現場の人間にとっては不要であったり、「わかりにくいから紙ベースやいままでの工事管理システムの方が使いやすい」では、せっかく新しいシステム・アプリを導入した意味がなくなってしまいます。

一方、自社にとって必要な機能が備わっていないのも問題です。必要な機能がないと、「結局アプリを使わず、他の方法で・・・」となり、アプリへの一元化ができなくなり、アプリを導入した意味がなくなります。

そのため、「必要な機能が備わっているか」「不要な機能が多くあり、使いにくくなっていないか」は注意して検討する必要があります。

3-5 アプリを利用する上で、致命的なデメリットはないか

アプリの機能などの関係で、既存のシステムと整合性がとれず、入力の手間が余計にかかってしまうなど、「アプリを導入したのに、逆に手間が増えてしまう」というのは致命的と言えます。

単純な数ステップであっても、毎日・毎回の事になると、利用する側に取っては面倒さを感じ、結果としてアプリ離れを起こす可能性も想定できます。

仕事の負担を減らすためのアプリ導入で、かえって仕事の手間が増えてしまっては本末転倒です。

導入側から見たほんの一手間が、実際に現場で使うユーザーに取ってみれば「致命的な不便さ」となり得るケースも、皆無ではありません。

ぜひ、現場の声・試験利用のフィードバックを尊重することが要されます。

3-6 現在利用しているシステムとの整合性は取れるか

多くの会社は、パソコンなどで作業管理を既に行っているかと思います。現在利用しているシステムと、これから導入するアプリが、スムースに連携するかというのは重要なポイントです。

既存のシステムと連携したり、あるいはシステムからエクスポートしたデータをアプリに取り込めるかなど、従来のシステムと整合性があるか、これまでのものと連携できるか、というのは大切なポイントです。仮に、これまでのデータが活用できないものであれば、過去の蓄積を活かすことが難しくなってしまいます。

建設業では、過去における工事の積み重ねで得た施工例・ナレッジなどは極めて重要です。過去の積み上げを現在に引き継げるかどうかは、大切なポイントと考えておく必要があります。

3-7 アプリやシステムの利用に関して、レクチャーが望めるか

アプリ・システムを導入する場合は、「現場に携わる全員が、アプリ・システムを使いこなせる」ことが必須条件となります。

そのためには、システムそのものが使いやすいことも重要ですが、加えて「アプリ・システムの活用レクチャーを、提供会社の側から行って貰えるのか・難しい場合は動画マニュアルなどが整備されているか」も重要となります。

規模によっては、アプリ開発企業の側からでなく、導入担当者がレクチャーすることになる可能性もあります。

その場合は、レクチャーのための動画マニュアルや説明ツールなどがきちんと整備されているかがポイントになります。

特に、導入担当者レベルでレクチャーをしなければならない場合、担当者がシステムを理解していないと、利用者全員に対してわかりやすく説明することは難しいです。

ですので、導入に関する支援やマニュアル整備などがきちんと行われているかという点は重要です。

4 まとめ

まとめ

ここまでご紹介した通り、建設業に役立つアプリは、様々な形で進化し、建設の管理職・現場監督から一人親方まで、様々な立場の人に利便性を与えるように進化しています。一人が一台以上のスマホを持ち、タブレットを使いこなす時代、今後も建設業向けアプリは使いやすく、進化を続けていくでしょう。

また、建設業アプリの周辺で今後ビジネスが発生する可能性もあり、今後、建設業アプリだけでなく、建設業テックの伸展も期待できるのではないでしょうか。

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