住宅や道路、護岸工事等、建設工事は私達の暮らしを豊かに安全にしてくれます。一方、森林破壊や建設工事をする際、二酸化炭素排出によって地球温暖化を引き起こすなどの影響もあります。そこで今回の記事では、建設業における二酸化炭素排出量や、二酸化炭素排出の計算方法、建設工事が環境に与える影響について解説するので、参考にしてみてください。

1　カーボンニュートラルとは

カーボンニュートラルとは、温暖化の主要因と考えられている温室効果ガスの一つである二酸化炭素の排出量と、植林等による二酸化炭素の吸収量を等しくして均衡状態となることを指します。

地球温暖化はカーボンニュートラルを達成することで回避に繋がると考えられています。カーボンニュートラルを達成するには、二酸化炭素等の温室効果ガスの排出を削減すること、また温室効果ガスを吸収する作用の保全や強化を行うことが重要なポイントとなります。

カーボンニュートラルの達成は、世界規模で取り組むべき目標として国際的に取り扱われています。2015年には、55カ国以上が参加をする地球温暖化による気候変動問題の解決に向けた「パリ協定」が採択されました。

このパリ協定では、産業革命以前よりも気温の上昇を2℃以内に抑え（2℃目標）、1.5℃に抑制する（1.5℃目標）ことを世界共通の長期目標と定めています。日本もパリ協定に参加をしており、日本国内でもカーボンニュートラルを推進するための目標値が政府主導にて設定されました。

その目標値とは、2013年度の温室効果ガス排出量を基準として、2030年までに同排出量を26％削減するというものです。これは2015年に設定された目標値ですが、後に当時の菅総理大臣により、2030年までに46％の削減、そして2050年にはカーボンニュートラルを達成することが宣言されています。

また岸田総理大臣は、カーボンニュートラル実現のための「官民が炭素中立型の経済社会に向けた変革の全体像を共有し、この分野への投資を早急に少なくとも倍増させる」という方針演説を行っています。日本におけるカーボンニュートラル達成への歩みは着実に進んでいる最中です。

2　建設工事が与える環境破壊

環境問題といっても様々な種類があります。建設工事に起因する環境問題を確認していきましょう。

2-1　住居建築による自然破壊

建設工事では木材を大量に使用します。住宅であれば木造住宅が主流で総務省の統計によると60％近くが木造住宅です。昭和53年の統計では81.7％が木造住宅であり、かなりの量の木材が必要で森林破壊に影響を与えていました。

また、日本ではあまり見られませんが、西洋等で主流のレンガ造りの住宅は、レンガを作る際に粘土を高温で焼きます。その際に大量の薪（木材）が必要であり、こちらも森林破壊を引き起こす要因となっていました。森林破壊は多くの生物が生息地を失い、絶滅に追いやられる可能性をもつ深刻な問題です。

また、森林は地球温暖化の要因となる二酸化炭素を吸収する大切な役割を持っています。森林を破壊することは環境を破壊することと同じになります。

2-2　インフラ整備による自然破壊

現代を生きる私達の暮らしにとって、必要不可欠な道路やダム等といったインフラ整備も自然破壊を引き起こしています。道路等のアスファルトや基礎工事のコンクリートは、元々あった土や草の上を覆う形で整備されます。アスファルト舗装は、土や草が失われる上に、ヒートアイランド現象を引き起こします。一面アスファルトの東京は、近年夏の暑さが深刻です。

この暑さの影響で、エアコンの消費が増大して、電力のもととなる火力発電での燃料は大量に消費されます。そしてそれは、大量の炭素排出につながり、地球温暖化が深刻になるといった負の連鎖を引き起こします。道路だけでなく海岸や川の護岸工事等でも、土がコンクリートに覆われます。かなりの広範囲で、本来の自然の姿が破壊されています。

また、ダムの建設工事も私達の快適かつ安全な暮らしを守るために整備をされていますが、自然破壊も引き起こしています。ダムは川の途中で建設するため、鮭や鮎の遡上を阻害する上、川から海へ流れる砂もせき止めます。海の砂浜減少はこのことが1つの要因となっています。

インフラ整備は上記の自然破壊を引き起こしますが、これらのインフラがなくなることは私達の生活の豊かさがなくなることと同じことであり、難しい問題だと言えます。

2-3　建設工事の廃棄物による自然破壊

建築物の立て替えや道路の改修等では、既存の建物・道路を壊し、それらを処分するため、大量の廃棄物が発生します。廃棄物が最終的に行き着く場所として、最終処分場がありますが、最終処分場は常に不足しており、いずれ限界を迎えてしまう問題を含んでいます。

また廃棄物の処理過程で焼却を行いますが、これは温室効果ガスを発生させます。温室効果ガスは地球温暖化の原因になる上、近年よく発生する豪雨の原因にもなります。建設工事は立てる時も解体・撤去される際も環境に負担をかけてしまいます。

2-4　車両や重機による大気汚染

建設工事の際の車両や重機の稼働によって排出される物質は大気汚染を引き起こします。排出される物質には、主に以下のものがあります。

これらの物質は、呼吸器系の疾患や心臓疾患、癌などの健康被害を引き起こす可能性があります。また、これらの排出物は地球温暖化や酸性雨などの環境問題にもつながります。

2-5　排水による水質汚染

建設工事では、土砂や汚泥等の排水が原因で水質汚染を引き起こします。排出される汚染物質には、主に以下のものがあります。

これらの物質は、魚や貝などの生物に影響を及ぼし、川や海全体の生態系を破壊する可能性があります。また、水質汚染は、飲み水や農業用水の安全性にも影響を与えます。

2-6　その他の環境問題

建設工事には自然破壊のほか、交通問題や騒音問題、振動問題も発生させます。

○交通問題

大きな建設工事は、建設に必要な車両が多く行き交います。そのため、渋滞や下記の騒音問題や振動問題を引き起こします。

○騒音問題

建設工事では、重機や車両の稼働によって、大きな騒音が発生します。騒音は、人々の生活に支障をきたし、健康被害を引き起こす可能性があります。

○振動問題

建設工事では、重機や車両の稼働によって、地盤に振動が発生します。振動は、建物や構造物に損傷を与える可能性があります。また、振動は、生き物の生活に影響を与えるため、生物の居場所を奪う可能性もあります。

3　建設業の二酸化炭素排出量

2013年の日本全体の二酸化炭素排出量は1317百万トンとなっています。2017年には初めて1200百万トンを割る1189百万トンとなり、その後も2020年の1042百万トンに至るまで連続して減少を続けていました。

しかし、2021年には1064百万トンとなり、基準年以降で初めて前年度よりも上昇する結果となりました（「日本の1990-2021年度の温室効果ガス排出量データ」国立環境研究所）。

世界の気温は、産業革命後期の1890年代から2020年までの間に0.74℃の割合で上昇しました。日本では、直近の100年間で約1.30℃の割合で上昇しています。

また、日本は、世界の中でも近年の台風や豪雨等といった水害による被害の大きさを理由に、気候変動のリスクの高い国として考えられています。

気候変動は、農林水産物や水資源、そして人間の生活や健康面、果ては経済そのものへも悪影響をもたらすという懸念があり、このリスクの高さの指摘は見過ごすことができません。

しかしながら、温室効果ガスは経済や産業活動から排出されるものです。そのため、国や自治体だけでなく、企業から個人に至る国全体が当事者意識を持つことが、カーボンニュートラル達成に向けた重要なポイントになります。

次に、建設業における二酸化炭素の排出量を見ていきます。国土交通省中部地方整備局の「建設現場における脱炭素化の加速に向けて」によると、2018年度の日本の二酸化炭素総排出量は約11億3800万トンであり、その内建設業が属する産業部門の割合は35.0％となっています。

一般財団法人国土技術研究センターでは、「インフラ建設分野の低炭素化に向けた我が国の現状と今後の展望」の中で、建設工事の燃料使用に伴うエネルギーの生産ベースとなる直接排出と消費ベースとなる間接ベース、そして上流工程となる建設関連貨物の輸送等を加えた数値を試算しています。

その建設工事に関わる二酸化炭素の排出量の試算値は、全体の約10％という高い数値となっており、カーボンニュートラルを達成するためには建設業が大きな役割を担うことを表しています。

4　建設業のカーボンニュートラル達成の取り組み

建設業界では、カーボンニュートラルという言葉が一般化されるよりも前に、環境問題に対して主に2つの項目で取り組んできました。その一つはディーゼルエンジンの導入による燃費改善です。

ディーゼルエンジンはガソリンエンジンに比べて30％分燃費効率が良く、その分二酸化炭素排出量も少ないエンジンです。また、ディーゼルエンジンの燃料となる軽油は、その製造過程においてもガソリンに比べると二酸化炭素排出量が格段に少ない、という特徴があります。

もう一つの取り組み項目は「ICT施工の導入」です。ICT施工とは、3次元データを重機に読み込んで確認しながら施工をするというものです。ICT施工を導入することで建設工事の作業効率の向上が図られ、二酸化炭素排出の抑制に繋がることが期待できます。

しかし、それだけでは到底2030年の46％の削減、そして2050年のカーボンニュートラルの達成という目標には到達できません。そこで建設業を対象として、これから見ていく幾つかの制度の実行や法律の施行により目標達成強化の取り組みが行われています。

その一つは、先に見たICT施工の導入を、建設業界の大半を占める中小建設業者に対しても推し進めるというものです。これは、カーボンニュートラル達成に向けた取り組み計画の中では短期的な取り組みとなります。

これに対して中長期的な取り組みとなるのが、ディーゼルエンジンの代替となる水素エンジンや、植物やプランク等によるバイオマス燃料等の、革新的建設機械の使用原則化とその導入の拡大です。

また、建設工事の各段階において、カーボンニュートラルに対応している評価を行うことで、その評価を対外的にアピールすることが可能となる取り組みも始まっています。

その取り組みとは、工事の契約時にカーボンニュートラルに関する取り組みの実績や技術提案を評価すること、施工時には工事現場の取り組み内容をモデル工事であるとPRすること、そして完工時には達成内容ごとに工事成績評定で評価を行うことです。

また建設現場では、設計段階から施工、そしてその後の運用や最終的には解体に至る全ての工程で、原材料の温室効果ガスの削減（例えば照明のLED化）を目指す取り組みが行われています。

それ以外にも、法律面において令和3年4月に「改正建築物省エネ法」が施行されています。この法律では、オフィスビル等の省エネ基準への適合の要件の引き下げや住宅等の省エネ基準への説明の義務付け等を規定しており、オフィスビル等や住宅等の一層の省エネ性能の向上を図っています。

建設工事の取り組みには他にも、地方公共団体に対して、その地方が持つ自然的社会的条件に応じて省エネ基準だけでは省エネ性能を確保することが困難であることが認められる場合には、省エネ基準を条例で強化することができるとしています。

最後に「グリーン住宅ポイント制度」を説明します。グリーン住宅ポイント制度とは、建設業の中でも住宅の分野におけるグリーン社会の実現を目指したもので、一定の性能を有する住宅を取得する者等に、新たな日常や防災に対応した追加工事や様々な商品と交換可能なポイントを発行する制度です。

当制度は令和2年度第三次補正予算に組み込まれたもので、2023年5月31日をもって全ての完了報告が終了していますが、カーボンニュートラル達成へ向けた制度はこれからも創設されていくでしょう。

5　二酸化炭素排出量の計算方法

「地球温暖化対策の推進に関する法律」（温対法）では、カーボンニュートラルの達成に向けて、一定規模以上の事業者に対して二酸化炭素排出量の報告を義務付けています。

また、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」（省エネ法）では、一定規模以上の事業者に対してエネルギーの使用状況の報告を義務付けています。カーボンニュートラルを達成するためには、報告義務のない事業者であっても自社の二酸化炭素排出量を把握しておくことが重要なポイントといえます。

二酸化炭素排出量の計算方法は「IPCC」（気候変動に関する政府間パネル）のガイドラインにて規定されています。その計算方法とは、経済統計等に用いられるエネルギーの活動量に排出係数と地球温暖化係数をかけるというものです。数式にすると次のようになります。

それぞれの語句を解説しましょう。「活動量」とは事業者の活動規模に関する数値です。ガソリン・ガス・電気等のエネルギー使用量や、貨物の輸送量、そして廃棄物の処理量等を指しています。活動量は事業者内におけるこれらの各種データと、また業界の平均データ等から求めることになります。

「排出係数」とは、電力会社（電気事業者）が1kWhの電気を作る過程で生じる二酸化炭素排出量を表す指標です。排出係数は、二酸化炭素排出量を販売電力量で割ることによって求めることになりますが、そのため、排出係数は電力会社によって差のある数値となります。

環境省のホームページ上で公開されている令和2年度の実績数値は、例えば東京電力では0.447、北海道電力では0.601、関西電力では0.362でした。排出係数はその特徴的に、二酸化炭素排出量を求める際に影響力の大きな、かつ外部的な要因の数値となります。

電力会社としては排出係数を抑制するために、太陽光パネル等の再生可能エネルギー発電を利用したり、FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）を推進したりしています。

最後の「地球温暖化係数」とは、二酸化炭素を基準として、ほかの温室効果ガスの温暖化能力がどの程度あるかを表した数値のことです。

ここまで見た二酸化炭素排出量の計算方法は自社内（事業者内部）に限定するものでしたが、二酸化炭素排出量には他にも、サプライチェーンの排出量を求める考え方もあります。

サプライチェーンとは、商品や製品の製造から消費者に消費されるまでの一連の流れのことです。そのためサプライチェーン排出量は、商品・製品の元となる原材料の「調達」から商品・製品の「製造」、「保管」、「配送」、「販売」、そして「消費」に至るまでの二酸化炭素の総排出量を表すことになります。

サプライチェーン排出量は、その過程を3つに分けることで求めます。過程の1つ目を事業者自身の燃料の消費で生じる二酸化炭素の直接排出を「Scope1」と呼び、2つ目を他社が供給源となる電気や熱等の使用に伴って排出される二酸化炭素の間接排出を「Scope2」と呼びます。

そして3つ目は「Scope3」と呼びますが、このScope3では原材料や消耗品の調達である「購入した製品・サービス」、自社が荷主となる調達物流や出荷物流等の「輸送、配送（上流）」、従業員の「出張」等の15のカテゴリーに分類してそれぞれの二酸化炭素排出量を求めることになります。

以上のScope1から3までを合算することでサプライチェーン排出量が求まります。標準の二酸化炭素排出量だけではなく、サプライチェーン排出量も算出することで、自社が環境問題やカーボンニュートラルに注力していることを社会にアピールすることができます。

6　環境を守る建設工事

SDGs（持続可能な開発目標）といった国際目標にも人類と地球環境の共生が求められている中、一般社団法人日本建設業連合では、建設業の環境への取り組みとして、3本柱の目標を定めています。それぞれ確認していきましょう。

【一般社団法人日本建設業連合が掲げる建設業の環境への取り組み】

6-1　二酸化炭素排出量の削減

二酸化炭素は地球温暖化に多大な影響を与えます。建設工事では、住宅やビル建設・インフラ整備のあらゆる場面での施工から解体までの間、二酸化炭素を大量に排出してしまいます。そこで、なるべく二酸化炭素を排出しないようにするため、下記の取り組みを進めています。

○現場で削減

施工現場や解体現場での二酸化炭素排出削減のため、省燃費運転や低燃費型建設機械を導入することで二酸化炭素排出量の削減に努めています。国土交通省では、「燃費基準達成建設機械認定制度」を創設した上で、関係各省で補助金や融資、税制優遇等を実施し、低燃費型建設機械の導入促進をしています。実際に建設現場で低燃費型建設機械の普及率は年々増加し、現場での二酸化炭素排出量は過去に比べて格段に改善していると試算されています。

【二酸化炭素排出量を削減するための支援制度】

【融資】

※建設機械以外でも環境対策の設備を導入する場合は、融資を受けることができます。

【税制】

また、この他にバイオディーゼル燃料を使用する取り組みも行っています。バイオディーゼル燃料は、家庭や事業所でつかった食用油から作ったものです。バイオディーゼル燃料は使用済みの食用油を原料としているため、二酸化炭素が発生せず、環境に優しい燃料といえます。

○建物で削減

環境に負荷をかけない取組として、ゼロ・エネルギー・ビルという考え方ができ、導入されています。ゼロ・エネルギー・ビルとは、省エネ化によって消費するエネルギーを減らし、太陽光発電等によって消費するエネルギーを作り、建物における年間のエネルギー収支をトータルでゼロにするといった取り組みです。年間のエネルギー収支をゼロにすることは難しいですが、環境に優しい建物であるといえます。

【ゼロ・エネルギー・ビルを実現するための技術】

○まちで削減

スマートシティ構想とは、ICTやビッグデータを活用して、都市のインフラやエネルギー、サービスを効率化し持続可能で快適な都市の実現を目的としたものです。スマートシティ構想が実現されれば、資源やエネルギーが最適化され、無駄な消費がなくなり、環境にも優しい取組となります。

6-2　建設廃棄物の削減

建設業では廃棄物の削減に向けて下記の取組を実践しています。

○Reduce(減らす）

簡易梱包、工場プレカット、空調機などのユニット化をすることで、無駄な資材の削減を行っています。また、埋め立てでしか処分ができない混合廃棄物を減らすために、現場ごとで分別して混合廃棄物を出さない取組を行っています。

○Reuse（再使用）

一度だけでなく何度も使える繰返型枠を採用することで、排出する産業廃棄物の削減を図っています。

○Recycle（再資源化)

建設現場から発生する建設副産物を再資源化しています。建設副産物には、「建設発生土」、「コンクリート塊」、「アスファルト・コンクリート塊」、「建設発生木材」、「建設汚泥」、「紙くず」、「金属くず」、「建設混合廃棄物」があります。アスファルトやコンクリートはほぼ100％リサイクルされており、以前では自然環境への影響は深刻でしたが、リサイクルにより、環境への負担を少なくしています。

【リサイクルの状況】

6-3　生物多様性の保全

建設工事が自然と共生するために下記の取組を行っています。

○海で共生

海の食物連鎖の中心となるカニを暮らしやすくするために、カニ護岸を行っています。カニ護岸は、カニの住処となるコンクリートパネルに深目地を入れた上で表面は歩きやすいように凹凸を入れています。

○山で共生

山や森が道路によって分断された地域には、アニマルパスウェイといった小動物専用の橋を提供しています。アニマルパスウェイがあることで道路によって分断された山と山、森と森をつなぎ、動物たちの餌の確保や繁殖を保護しています。

○川で共生

ダムの建設によって鮭や鮎の遡上を妨げていることから、ダムの中に魚の通り道を提供し、魚の繁殖を保護しています。

○まちで共生

都市部は自然が少なく、生物が生息できない環境であることから、建築物内にビオトープを設置し、多くの生物が生息できる環境を整えています。ビルの上に屋上緑化をしているケースもあります。屋上緑化は、日差しを遮断することで、夏の暑さを防ぎます。また、冬場は熱が放出されることを防ぐ効果も期待できるため、空調機の省エネ化にも効果があります。

7　まとめ

ここでは建設業の二酸化炭素排出量、そしてカーボンニュートラルについて見てきました。以前の建設工事は環境に配慮がなく、人間の生活の豊かさだけを求めるものでした。しかしながら、近年の環境に対する意識の変化から、建設工事も環境と寄り添った技術や考え方が取り入れられています。私たちの生活に建設工事は密接です。そして環境を守ることも私たち人間にとって重要なことです。環境との共生をこれまで以上に推進するためには、私たち一人一人が環境に対しての意識を持つことが重要です。